9月6日
今朝起きたら、北海道で〝震度6強〟の地震が有ったとの報道。
当地も震度2の揺れだったそうだが、気付かずに寝てました・・・


〝21号台風〟での大阪湾沿岸の被害報道が流れ、
台風一過と思いきや・・・今度は地震の災害。
先の広島・岡山を中心とする、瀬戸内海沿岸の集中豪雨・・・
日本列島は、どうなってるのでしょうか・・・・
豪雨被害・21号台風被害・この地震に遭われた方々にお見舞い申し上げます。


先程、〝震度７〟と訂正されましたが、震度７は観測史上6回目との事。
それと地震名が発表になりました、平成３０年北海道胆振東部地震だそうです。


この地震報道を見て・・・

①札幌清田区の住宅・道路の不等沈下
水道管が破裂し、土砂が道路勾配を降った処に溜まった映像が有りましたが、
その周辺では一部の住宅の傾きや、道路の不等沈下が筋状に起こってました。
これは宅地造成の際に、浅い谷筋(凹部)を周囲の土砂で埋立てた際の、
転圧不足が原因ではないか・・・
調べて見ると土木業界では、この様な場所を「谷埋め盛土」と呼ぶらしい。
工法も、盛土30cm毎に転圧し・土砂が移動しない様に、要所に擁壁を設置と有る。
宅地造成の手抜き工事の結果が・・・この様だ。
現行法では、切土・盛土をしての宅地造成は、開発行為計画を道庁に申請し、
工事内容の審査を受けての許可となる。当然完成後の検査もある。
当該地が、いつ頃の基準で造成許可を得たが不明だが・・・
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強い地震で揺らされ、地中の密度が増し、体積減した結果が地盤沈下・・・
この現象は東日本大震災の時に、仙台郊外の傾斜地に造成された住宅地でも発生。
傾斜地の土地選びには、この辺の考慮が必要かと・・・
同じ坪単価で購入し、隣家は健在・自宅は沈下では合いませんからね・・・



②厚真町の土砂崩れ
杉の造林帯の斜面が崩落してます・・・
広葉樹よりも根の張り方が短く・弱い杉は、土の保持力が無い結果でしょう・・・
滑り落ちた土砂・木々が、民家を押し潰し甚大な被害が発生しました。
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周辺の丘陵は、〝山体崩壊〟に近い状態です・・・
中越地震の時の山古志村の様子と似ています・・・(山古志村の崩壊も火山灰層)
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赤茶色の山肌が剥き出し・・・有史以前の火山灰が堆積してたものと思われる・・・
粘性の無い地層が、21号台風の水分と、地震の揺れで崩壊。
デブリが沢筋に溜まったので、大雨が降ると確実に土砂ダムが出来て、
〝土石流〟が発生します。

北海道厚真町で新たな危機…連日雨で土砂ダム崩壊も

山肌から崩落した土砂が、谷を埋めてます。 
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9月30日追記　巨大な土砂ダムが出来てます。
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〝バヌアツの法則〟って、聞いた事が有りますか?

科学的な根拠のない話しの様ですが・・・興味が有れば検索して見て下さい。



オーストラリアの東沖に〝バヌアツ共和国〟と言う諸島国が有ります。
ここは火山で形成された島々で、地震が頻繁に発生してるとか・・・
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世界の各プレートの境界(赤)で、地震が多発してる事は知られてます。
図中の黒印が、バヌアツの位置です。
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〝バヌアッ〟で地震が起こると、時計回りで、日本に波及すると言う〝説〟です。
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確かにプレート上には、パプア諸島・インドネシア諸島・フィリピン諸島等の、
火山・地震国が連なってますが・・・本当でしょうか???



直近のバヌアツと日本の地震の関連性を、見てみましょう・・・

バヌアツで発生したM6.0以上の地震の日時と規模対応する日本の地震
2014年1月1日M6.5日本で対応する地震はナシ
2014年2月7日M6.53月8日福島沖でM6.5の地震発生
2014年3月5日M6.33月14日伊与灘でM5.0の地震発生。
2015年1月23日M6.82月6日徳島県南部でM5.0
2015年2月20日M6.42月26日宮城県沖M4.9
2015年10月20日M7.110月21日福島県沖でM5.5
2016年4月3日M7.2
2016年4月7日M6.9
2016年4月14日M6.0		2016年4月14日・16日熊本でM7.3の地震。最大震度7（熊本地震）
2016年4月29日M7.3該当なし
2016年6月19日M6.6該当なし
2016年7月21日M6.07月27日茨城県北部でM5.4最大震度5弱
2016年8月12日M7.68月31日熊本県でM5.2最大震度5弱
2018年6月22日M6.12018年7月7日千葉県東方沖でM6.0最大震度5弱の地震


このデータが発生した地震のすべてを網羅しているわけではないが、
バヌアツでM6.0以上の大きな地震が起きると、
確かに日本でも、その後に地震が起きていますねぇ・・・
プレートの圧力バランスを考えれば、南半球で起これば・北半球でも・・・



バヌアツで、8月22日に 地震が有りました・・・
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この バヌアツでの地震が、9月6日に起こった
〝平成３０年北海道胆振東部地震〟の、
引き金に為ったのでしょうか???



科学的な根拠がないと言われても、
何となく信じたくなる〝説〟では有りませんか???



追記(9月7日)

バヌアツの隣りのフィジー諸島で、今日未明に巨大地震が有りました。
数日後に、この地震が、日本に影響しなければ良いのですが・・・

 

不安を煽るつもりは無いが、自然災害には【備え有れば・憂い無し】です。



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9月14日　記

少し科学的な記事を見つけましたので、紹介します。
測量学の世界的権威として知られる村井俊治・東大名誉教授が開発した、
「MEGA地震予測」です。

長い記事ですが、一読下さい。


週刊ポスト2014年12月12日号
政府・地震学会はなぜ「MEGA地震予測」を無視し続けるのか
　
11月22日の長野県北部地震を2か月半前にピタリと予知していた東大名誉教授・村井俊治氏によるメルマガ『MEGA地震予測』がどれだけ実績を挙げても「地震予知」の本流を司る地震学者たちからは、同氏の研究は「予測とはいえない低レベルなもの」と無視され続けている。
　
そんな「地震ムラ」の反応に比べ、国民の反応は率直だ。
村井氏のメルマガ購読者は3万2000人を超え、支持は広がり続けている。
根底にあるのはやはり「現在の地震予知への不信感」だろう。

国民の多くが望んでいるのは、
地震学者たちが注目する地震発生のメカニズムや学術的議論ではない。
生命と財産に関わる「本当に危険な場所はどこなのか」という情報だ。
「地震ムラ」は、もっと広い視野と柔軟なアプローチで「国民の不安」に向き合うべきではないか。

地震予測が困難を極めることはよく理解できる。
ならば、せめて可能な限り多くのデータを、様々なアプローチから提示するのが賢明な判断ではないか。
　
今回本誌は、日本地震学会、政府の地震調査研究推進本部、そして気象庁に「電子基準点のデータを地震予測に用いることを検討してもよいのではないか」と問うた。
　
しかし気象庁は「地震予知は、唯一実現の可能性がある東海地震を除き、現状では研究段階であると認識しております」（広報室）と、質問に正対しようとしない。
地震調査研究推進本部は、「見解はありません」（事務局）というのみだ。
　
地震学会に至っては、「地震学会としては特に見解はありません。会員の意見をお聞きになりたいのなら、地震学会でご発表ください」（広報委員）と、学会参加者でなければこの問題には関わるなといわんばかりの回答だった。
もはや国民のカネで研究しているという自覚さえ失った傲慢な態度というしかない。
(中略)
政府の地震研究関連予算は年間約120億円（2014年度）にのぼり、
この20年の総額は約4000億円にもなる。「大地震が起こるたびに予算だけが増える」という批判もある。
血税を今後もムダにし続けないためにも、
専門家たちには学閥や“ムラの論理”にとらわれない研究が、
メディアにはさらに厳しい監視の目が求められる。

政府・地震学会・地震学者・気象庁がバラバラでは、心許無いですねぇ・・・
「地震ムラ」と呼ばれても仕方なし・・・
以前に「原子力ムラ」と呼ばれた奴等も、東日本大震災の時には、
「原発は安全だ、メルトダウンなど起こらない」と言ってましたが・・・
結果は、圧力容器の底が抜けて・・・チェルノブイリ以上の事故・・・

測量学者に、地震の事を説かれたくないのでしょう～




週刊ポスト2018年1月12・19日号より
政府の地震調査委員会は、かねてより懸念される南海トラフ地震について「マグニチュード8以上が30年以内に60～70％の確率で発生する」とアナウンスを発してきた。
昨年末は北海道東部・千島海溝沿いにも巨大地震のリスクを指摘。
「マグニチュード9クラスが起こる可能性は30年以内に7～40％」と発表し、
大新聞の1面を賑わせた。
しかしそのような警鐘は、効果的な注意喚起になり得るか。
いつ起こるかわからない大地震に対し、
高いレベルで警戒を続けるのは非常に難しい。
そうした「雲を掴むような予測」とは全く異なるアプローチで、
地震発生の可能性を察知しようとしているのが、
測量学の世界的権威として知られる村井俊治・東大名誉教授が開発した
「MEGA地震予測」だ。
同予測のベースとなるのは、全国1300か所に設置された国土地理院の「電子基準点」のGPSデータだ。
そのデータをもとに地表のわずかな動きをキャッチし、
地震発生との関連を分析する。
1週間ごとの基準点の上下動による「異常変動」、地表の長期的な「隆起・沈降」（上下動）、地表が東西南北のどの方向に動いているかを表わす「水平方向の動き」の3つを主に分析し、総合的に予測する。

村井氏は2016年4月に発生した熊本地震を直前に「熊本・鹿児島で顕著な沈降傾向」と注意喚起するなど、多くの大地震の兆候を指摘してきた。
村井氏自身は「ピンポイントの予測には遠いので、精度を高めていかなければならない」と“研究途上”であると強調するが、その「的中実績」は高い。
だからこそ本誌は定期的に村井氏の予測をアップデートしている。
今年、警戒を強めるべき地域はどこなのか。
村井氏が会長を務める民間会社JESEA（地震科学探査機構）の協力のもと、
最新警戒ゾーンを掲載する。

【北海道東部警戒ゾーン】【道南・青森警戒ゾーン】
政府が年末に警告を発したこの地域は、
MEGA地震予測でも危険な兆候が現われている。
異常変動点こそ多くないが顕著な隆起・沈降傾向が見られる。
「道東内陸部の阿寒が隆起する一方、太平洋沿岸の釧路・根室は沈降し、
境目に歪みが溜まっていると考えられます。
道央の南部のえりも2も隆起が続いており、
釧路・根室の沈降とのギャップが大きくなっている。
一方、道南を見ると、津軽海峡を挟んだ青森の黒石で隆起が始まっている。
この地域は『水平方向の動き』でも周辺と異なる動きが見られるので注意すべきです」（村井氏）

【奥羽山脈警戒ゾーン】
東日本大震災以降、福島県沖を中心に地震の常襲地帯となっている。
秋田の鳥海では7.11センチの以上変動も起こっており、警戒は依然として必要だ。
村井氏は今回、この警戒ゾーンに茨城北部も含めた。
「茨城北部までゾーン全体に大きな水平方向の動きが確認されています。また岩手・宮城など太平洋側は隆起傾向にあり、秋田・山形など日本海側は沈降が進んでいる。境にある奥羽山脈を中心に歪みが大きくなっています」（村井氏）

【北陸・北信越警戒ゾーン】
前出の東北地方の動きと関連しているという。
「新潟南部の隆起が顕著です。特に12月には安塚、新潟下田が大きく隆起しました。奥羽山脈警戒ゾーンとの境目にある新潟北部は歪みが溜まって不安定な状態と言えます」（村井氏）
その新潟北部では、新発田Aや小須戸で5センチ以上の異常変動が起きている。

【首都圏・東海警戒ゾーン】
村井氏が今回も最警戒としているのが首都圏を含む南関東だ。
「昨年7月に2週続けて伊豆諸島から伊豆半島、富士山周辺までの『一斉異常変動』が確認されている。たとえば三宅2と三宅3で7センチ以上、中伊豆や初島でも、5センチ以上となっている。またこの地域を水平方向の動きで見ると、
昨年10月に、東北や茨城付近と異なる動きが見られました。
その中間に位置する首都圏には歪みが大きく溜まっていると考えられる。警戒を解くことはできません」（村井氏）

【南海・東南海警戒ゾーン】
「南海トラフ地震」の影響を大きく受けると予想されるこの地域では、広島の蒲刈で8.04センチ、高知の久礼で7.15センチの上下動があった。
「昨年10月下旬、紀伊半島から九州・大分までの地域全体が、
水平方向に大きく動いた。
これまで見られなかった動きで、注意すべきと考えている」（村井氏）

【九州警戒ゾーン】
熊本地震以降、震度5クラスの地震が頻発しているが、新たな大地震の兆候があると指摘する。
「熊本地震以降、福岡県で沈降が続いている。これが一転、隆起に転じた場合、
要注意と見ています。2005年に最大震度6弱を記録した福岡県西方沖地震の前には、
高さ変動に大きな揺らぎが起きていました。鹿児島と宮崎南部では水平方向で大きな動きが見られ、垂水の8.56センチをはじめ異常変動も多いことから警戒が必要です」（村井氏）
村井氏は予測の精度をより高めるため、今年からはAI（人工知能）などの最新技術も導入する予定だという。自らと家族の命を守るためにも、警告に耳を傾けたい。

GPSとAI（人工知能）を駆使して、
地表の伸び・縮み、隆起・沈降をミリ単位で計測しての予測です。




週刊ポスト2018年8月17・24日号
AI地震予測2018夏～秋　全国30エリア最警戒マップ

測量学の世界的権威である東大名誉教授の村井俊治氏が会長を務める、
民間会社JESEA（地震科学探査機構）が今年3月から実用化した、
AI（人工知能）による地震予測が話題となっている。
国土地理院が全国1300か所に配備する電子基準点の過去12年分のデータをAIにインプット。
最新の電子基準点の動きから地表の異常変動（上下、水平など）を察知し、
全国30エリアにおいて「震度4以上の地震が3か月以内に発生するリスク」を6段階評価で割り出す。
「レベル3以上は要注意。特にレベル4以上は震度5以上の大地震になる可能性がある」（村井氏）
                                
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比較的安全な場所は、北海道の北側・中国地方・四国・北陸の一部のみ・・・
其れなりの、覚悟が要りそうです・・・




週刊ポスト2018年9月21・28日号より
9月6日未明、北海道厚真町で震度7を観測した地震の被害は甚大なものとなった。
死傷者・行方不明者が相次ぎ、道内の全域に及ぶ大規模停電が発生した。
多くの人々にとって想定外だった大地震。
しかし、本誌・週刊ポスト8月6日発売号に掲載された「MEGA地震予測」は、
この地域の危険性を呼び掛けていた。
「震度4以上の地震が3か月以内に発生するリスク」を6段階評価で示した全国警戒マップにおいて、上から2番目にリスクが高い「レベル4」であると示していたのだ。
「MEGA地震予測」は、国土地理院が全国1300か所に配備する電子基準点の動きから地表の異常変動（上下、水平など）をAI（人工知能）などを用いて察知する。
同予測を行なう民間会社JESEA（地震科学探査機構）の会長で、
測量学の世界的権威である東大名誉教授の村井俊治氏がいう。
「北海道では今年6月頃から現在まで、周辺地域の地表が隆起しているのに対し、
苫小牧から札幌にかけての地域で沈降が著しく進んでいた。そのため警戒度を高めていたのです」
村井氏が気にしているのは、今回の震源となった北海道胆振地方と同様の兆候が、
関東・東海地域でも見られることだ。
「静岡・御前崎など駿河湾沿い、そして伊豆諸島の神津島・御蔵島付近は長期的な沈降傾向にあり、周辺地域との境目に歪みがたまっていると考えられます。
加えてこの1か月、伊豆半島や伊豆諸島周辺で地表が大きく上下動する『一斉異常変動』も起きている。伊豆周辺で発生した地震では、首都圏の震度が非常に高くなり、甚大な被害をもたらす。関東・東海は最も警戒が必要です」（村井氏）


バヌアツの法則〟よりは、「MEGA地震予測」の方が、
判り易い気がしますね。